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オフィス移転や賃貸借契約、賃貸事務所探しに関するポイントをオフィス移転アドバイザーがアドバイスします。『賃貸借契約書』、『オフィスレイアウト』、『移転計画立案』、『賃貸事務所探し』などプロの視点から見たチェックポイントをわかりやすく、実践的に使える情報を提供していきます。オフィス移転、賃貸事務所、貸事務所に関するご相談にも応じます。 お問合せ:株式会社サンエスコーポレーション オフィスサポーター事業部                         
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オフィスの面積評価は、①単位面積評価(1人当たり有効面積、1人当たりオフィス面積などを評価)②スペース配分率評価(機能別のスペース配分を評価)の2つに分けられる。

①単位面積評価

1.有効面積評価

有効面積レベルでの過不足を評価する。組織体により、施設の機能により、またワークプレイスの供給に関する考え方によって、変わるので一概には言えないが、現状の面積から考え、過不足により、供給戦略を考えると良いと思います。

2.オフィス面積評価

JFMAのベンチマーク調査結果によると、259施設の平均値が約15㎡/人となっている。組織体や機能により適正値が異なるので、ベンチマークや利用者満足度の結果などから適正値を作っていくと良いと思います。

3.執務室面積評価

いわいる大部屋の中で個人がどれ位の面積を使っているかを示すもので、仕事のしやすさ、快適性に影響する。日本企業で約2.5坪/人外資系企業で約3坪/人フリーアドレスなどを採用している企業で約1.5坪/人と言われている。

4.業務支援面積評価

会議室や応接室コピー室など業務支援面積の評価です。
会議室・・・会議の頻度、人数、平均使用時間などから面積を考える。会議室標準面積 約0.5㎡/人程度
応接室・・・応接室の使用頻度、人数、平均使用時間などから必要な面積、個数を考える。応接室標準面積 約3坪/個前後
コピー室・・・使用される機器のサイズや動作領域から面積を考える。
書庫や倉庫など収納スペースを必要に応じて面積に織り込む。

5.生活支援面積評価

必要性や利用者、満足度などから総合的な判断が必要です。リフレッシュルームや更衣室、喫煙室など。特に最近は、禁煙や分煙の問題などもあります。

6.通路面積

基本的には、両側が壁などで仕切られている通路を指す。レイアウトにより、必要なスペースを配置した結果生まれる面積です。オープンスペースでは、執務スペースの余裕面積の中に通路面積を含める為必要がない。

②スペース配分率評価

オフィス面積を機能別に分けたスペースの配分率を評価する。
標準的配分率
執務スペース54%。業務支援スペース30%。生活支援スペース7%。通路スペース7%。その他2%。家具化率評価・・・執務スペースにおける家具が占める割合を評価する。
家具化率が40%を越えるとゆとりがない。逆に20%程度であれば、空きスペースが多いことになり、スペース効率が悪いことになる。

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HN:
大竹 真
年齢:
45
性別:
男性
誕生日:
1972/03/15
職業:
オフィス移転コーディネータ
自己紹介:
賃貸事務所仲介業務暦13年
宅地建物取引主任者・認定ファシリティマネジャー・オフィスセキュリティコーディネータとして、数多くの企業の移転をオフィス移転コーディネータとして、サポートしています。
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