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オフィス移転や賃貸借契約、賃貸事務所探しに関するポイントをオフィス移転アドバイザーがアドバイスします。『賃貸借契約書』、『オフィスレイアウト』、『移転計画立案』、『賃貸事務所探し』などプロの視点から見たチェックポイントをわかりやすく、実践的に使える情報を提供していきます。オフィス移転、賃貸事務所、貸事務所に関するご相談にも応じます。 お問合せ:株式会社サンエスコーポレーション オフィスサポーター事業部                         
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オフィスづくりを計画することをいい、現状調査から基本設計のプロセスをいう。

実態掌握、ワークステーション設計、ゾーニング、レイアウトプランが基本的なプロセス

ゾーニング

ゾーニングとは、建物内に部門や機能スペースの位置を割り付けることをいう。

1.近接関連度

組織のコミュニケーションの密度を基に、部門配置をする。
コミュニケーションの密度=近接度。近接度の高い部門を隣接させる。
コミュニケーション以外にも、書類の流れや業務の近似性、会議室や応接室などのスペース、出入口などの関係も検討する必要があります。

4つの近接関連密度

①隣接(近いことが絶対)

②接近(近いことが望ましい)

③遠隔(多少離れていても良い)

④隔離(離れていても問題ない、むしろ離したい)

2.ブロックチャート

隣接関連度の分析結果に基づき、配置と各部門の必要面積を平面的に図式化したもの。

3.スタッキング(バーチカルゾーニング)

複数階にわたる部門と機能スペースを各階別に配置する計画。

4.ブロッキング(フロアゾーニング)

フロア単位の部門や機能空間の配置計画。フロアの形状、共用部分からのアクセス、機能スペースなどを考慮しながら策定する。

まず、会議室などの個室の位置、主通路及び執務スペースの設定をおおまかに決め、ワーカーの眺望や視線の確保、空調のゾーン割りなどとの整合を図っていく。サーバーやホストコンピューターは、室内の温度変化が激しい西側や南側への配置は避けるようにした方が良いです。

5.スペース配分率

ゾーニングに基づいて、執務スペース・役員個室スペース・業務支援スペース(会議室、応接室)・情報管理スペース(倉庫、書庫)・生活支援スペース(喫煙室、更衣室、リフレッシュスペース)・交通スペース(通路)をそれぞれの必要面積を使用面積に対する比率で表したもの。

日本のオフィスの執務スペースとその他スペースの面積比は、50~60:50~40程度となっている。
スペース削減を考える場合は、執務スペース以外の面積比率を小さくする施策が必要となる。

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プロフィール
HN:
大竹 真
年齢:
52
性別:
男性
誕生日:
1972/03/15
職業:
オフィス移転コーディネータ
自己紹介:
賃貸事務所仲介業務暦13年
宅地建物取引主任者・認定ファシリティマネジャー・オフィスセキュリティコーディネータとして、数多くの企業の移転をオフィス移転コーディネータとして、サポートしています。
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